こんにちは。４０代サラリーマンでFIREを目指している『ゆきとら』です。
40代サラリーマンの筆者は、会社員を辞めて自由に生きるためのFIREを実現するために、投資を始めることにしました。
投資について学び、投資結果をブログに公表することで、モチベーションを高め、ブレのない投資スタイルを図りたいと考えています。
また、同じような目標を持つ方々のお役に立てればと思い、投資の知識やノウハウを共有していきたいと思っています。
こういうやり方をすればどのような結果となるのか、一緒に楽しみながら見守っていただけたらと思います。
注意・免責事項
この記事では、あくまでも個人の見解を勝手に述べているだけですので、推奨しているものではありません。投資自体はご自身の判断・責任の下、判断していただきますようお願いいたします。
TMF投資に関し、債券投資するメリットと今後の金利政策について記事にしてきました。今回は金利政策の判断材料となる重要経済指標についてみていきたいと思います。
債券投資に大きな影響の経済指標とは
私は長年FX投資を行っていましたが、その際、米国経済指標や要人発言といったことで、ドル円が数分で大きく上下にぶれ、大きな損失を被ったことがありました。それだけ多くの投資家が注目し、今後の経済の見通しの判断材料としています。
前回の記事でも紹介しましたFOMCの金利政策は、米国の景気動向とインフレ率を勘案して決定されます。そのため、FOMCの金利政策に影響する米国重要経済指標としては、以下のようなものが挙げられます。
景気動向に関する指標について
- GDP（国内総生産）
- 非農業部門雇用者数
- 失業率
- 製造業PMI
- サービス業PMI
- 消費者物価指数（CPI）
- 生産者物価指数（PPI）
これらの指標は、米国の景気動向を示すものであり、景気が拡大しているかどうか、あるいは景気後退に陥っていないかどうかを判断する上で重要な役割を果たします。
インフレ率に関する指標
- 消費者物価指数（CPI）
- 生産者物価指数（PPI）
- コアCPI
- コアPPI
これらの指標は、米国の物価動向を示すものであり、インフレ率が高まっているかどうか、あるいはインフレ率が抑制されているかどうかを判断する上で重要な役割を果たします。
FOMCは、これらの指標を分析して、米国の景気動向とインフレ率のバランスを踏まえた上で、政策金利を決定します。
具体的には、景気が拡大しているにもかかわらずインフレ率が高まっていない場合は、政策金利を引き上げることで、景気過熱を抑制しつつインフレ率を抑えることができます。逆に、景気が後退しているにもかかわらずインフレ率が高まっている場合は、政策金利を引き下げることで、景気回復を促しつつインフレ率を抑えることができます。
FOMCの金利政策は、米国のみならず、世界経済にも大きな影響を与えるため、これらの経済指標の動向には常に注目しておくことが重要となります。
2024年1月11日のCPIの発表後の動き
2024年1月11日、日本時間22時30分に消費者物価指数（CPI）の発表がありました。
この結果を見ますと、予想より良い結果となっており、インフレ加速方向に進んでいます。
これはTMF債券投資にはマイナス材料となりました。
この結果を受けてチャートも下げていきました。
このことからも経済指標の影響の大きさが伺えます。
しかしここで注意しておきたいのは経済指標が良ければ（債券）下がり、悪ければ上がるといった単純なものではないということです。
上のチャートからも分かるように、経済指標後はいったん下落しましたが、そのあとは持ち直して日足のロウソク足では陽線となりました。
経済指標の結果が債券投資と反対の方向であっても、このように日足レベルで陽線となるまで持ち直すといったことは、非常にTMF債券は強いと感じています。
私はこのTMFをだいたい２～３年スパンで保持することを考えていますので、あまり一つの経済指標に一喜一憂する必要はありませんが、このような値動きを普段から確認しておくことで自身の投資スキルを高めていきたいと考えています。
最後に
私の記事を読んでいただいている方は投資初心者の方が多いと思いますが、自身の投資スタイル（短期・長期）にあった形で経済指標から今後の投資戦略を考えていくのは面白いかと思います。
最後になりますがもう一度 注意・免責事項
この記事では、あくまでも個人の見解を勝手に述べているだけですので、推奨しているものではありません。私自身も債券投資について勉強中ですので、みなさんと一緒に知識を深めていきたいと考えています。また、記事の内容は、あくまでも現時点での状況を踏まえたものです。今後の状況によっては、内容が変更される可能性があります。ここで紹介した情報に誤りがあるかもしれませんが、一切の責任は負いかねます。また投資自体はリスクを伴いますので、リスクを十分に理解した上で、ご自身の判断・責任の下、判断していただきますようお願いいたします。
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